旅行とは異なる長期的な海外生活を体験できるワーキングホリデー！
学生の時はチャレンジできなかったけれども、社会人になってから、ワーホリビザを利用して海外にいきたい！と思っている人も多いのではないでしょうか。
今回は、滞在先として人気な5カ国を中心に、ワーホリビザの魅力に迫ります！
- ワーキングホリデーの基本
- ワーホリビザのメリットとデメリット
- メリット
- デメリット
- 各国のワーホリ制度について
- カナダ
- オーストラリア
- イギリス
- ニュージーランド
- 韓国
- 注意したいワーキングホリデービザの申請条件
- まとめ
ワーキングホリデーの基本
まず初めに、ワーキングホリデーとはどんな制度なのか、基本情報をみていきましょう！
ワーキングホリデー（以下、ワーホリ）は、特定の国と日本が協定を結んでいる制度です。
この制度を利用すると、18～30歳（国によっては35歳まで）の若者が、現地での就労や観光を通じて文化交流を行うことを目的とした在留資格を取得できます。
ビザ取得後は滞在期間中に仕事ができるため、旅行費用や生活費を現地で賄うことも可能です。
また、語学学校に通うことで英語や現地語を学ぶこともでき、自分の選択次第で海外で色々なことに挑戦することができるため、近年人気が上がってきています。
ワーホリビザのメリットとデメリット
ワーキングホリデーは魅力的な制度である一方で、利用するにあたって知っておくべきポイントも多く存在します。
特に、メリットとデメリットを事前に把握することが、滞在中のトラブルを防ぐカギとなります。このセクションでは、ワーホリビザの良い点と気を付けたい点を具体的に解説していきます。
メリット
文化体験
ワーホリでは現地の人々と生活を共有し、その国独自の文化や習慣を深く体験できます。観光客として訪れるだけでは得られないリアルな生活を味わうことで、視野が広がり、新たな価値観を学ぶ機会となります。
働きながら滞在
就労ビザとは異なり、ワーホリでは短期間のアルバイトやパートタイムの仕事が許可されています。多様な職種に挑戦することで、異文化の職場環境に適応し、柔軟性や新しいスキルを身に付けることが可能です。
また、フルタイムで働くことが可能な分、現地での生活費を賄うことができます。
語学力向上
語学学校に通うだけでなく、日常生活や職場での実践を通じて語学力が大幅に向上します。英語や現地語を使いこなす環境に身を置くことで、学んだ表現をすぐに活用できるのが大きな魅力です。
観光の自由
観光ビザでは限られた期間しか滞在できませんが、ワーホリでは1年（国によっては3年）という十分な時間が確保可能です。これにより、観光地巡りだけでなく、非観光エリアでの体験も楽しめます。
デメリット
ビザ申請の手間
ワーホリビザ申請では、必要な書類やオンライン手続きが多岐にわたる場合があります。健康診断や犯罪歴証明、資金証明などを求められる国もあり、時間と労力がかかる点には注意が必要です。
収入の不安定さ
現地での仕事は短期契約が多く、収入が一定しない場合があります。特に観光や季節労働が中心の国では、仕事が見つからない時期もあるため、渡航前に十分な貯金を準備しておくことが重要です。
保険加入の必要性
ほとんどの国で保険加入が義務付けられており、これに伴う費用が追加の負担となります。医療費が高額な国では、保険なしでの滞在は大きなリスクとなるため、慎重にプランを選ぶ必要があります。
滞在期間の制限
ワーホリの滞在期間は多くの国で1年と定められており、延長できる条件も限られています。現地で長期的なキャリアを築くことには向かないため、目的を明確にした計画が必要です。
各国のワーホリ制度について
ワーキングホリデー協定を結んでいる国ごとに、制度やビザ申請条件は異なります。
それぞれの国で、滞在可能な期間や就労可能な仕事の範囲、語学学校への入学条件などもさまざまです。下記では、特に人気のある5か国のワーホリ制度について詳しく紹介します。
カナダ
ビザの取得難易度
カナダのワーホリビザは、国ごとに定められた枠内での発給となります。日本人向けの枠は約6,500人分ですが、応募者数が多いため抽選制です。当選後の手続きも厳密で、健康診断や犯罪経歴証明が求められます。
取得するための金額
ビザ申請料は約279.75カナダドル（約36,000円）で、さらに十分な資金証明として2,500カナダドル（約270,000円）を銀行残高で示す必要があります。保険加入費や渡航費も考慮すると初期費用が高めです。
最長滞在可能年数
カナダではワーホリビザで最長1年間の滞在が可能です。ただし、他のプログラム（Co-opやWork Permitなど）に移行することで滞在を延長することも検討できます。
就労制限
就労制限はほとんどありませんが、一部の職種（医療や子どもに関わる仕事）は追加の健康診断が必要です。基本的にフルタイムでの勤務が可能で、観光や語学学習と並行して働くことも許可されています。
オーストラリア
ビザの取得難易度
オーストラリアのワーホリビザは比較的取得しやすく、日本人向けの人数制限はありません。ただし、申請時に健康診断を受ける場合があり、特定の条件を満たす必要があります。
取得するための金額
申請料は約650オーストラリアドル（約65,000円）で、さらに最低5,000オーストラリアドル（約430,000円）の資金証明が必要です。その他に保険や航空券の費用が発生します。
最長滞在可能年数
基本的な滞在期間は1年ですが、農業や指定産業での就労経験を積むことで、セカンドビザ、サードビザの申請が可能です。最長3年間滞在することができます。
就労制限
就労は許可されていますが、1雇用主につき6か月までの制限があります。これにより、さまざまな職場や地域での就労経験を得られる点が特徴です。
イギリス
ビザの取得難易度
イギリスのワーホリビザ（Youth Mobility Scheme）は人気が高く、抽選制で倍率が高いのが特徴です。日本人枠は毎年6,000人分で、申請者数がそれを上回る場合はオンライン抽選による選考が行われます。
取得するための金額
申請料は約298ポンド（約60,000円）に加え、約1,552ポンド（約310,000円）の医療保険料（IHS）が必要です。また、2,530ポンド（約500,000円）の資金証明も求められます。
最長滞在可能年数
滞在期間は2年間で、延長や切り替えは基本的に認められていません。ただし、他のビザに切り替えられる可能性もあるため、現地でのキャリア形成が鍵となります。
就労制限
就労の制限は少なく、フルタイムで働くことが可能です。専門職やアルバイト、インターンシップなど、幅広い職種に就くことが認められています。
ニュージーランド
ビザの取得難易度
ニュージーランドのワーホリビザは、定員が設けられているものの、日本人向けの人数制限はありません。そのため、オンラインでの申請手続きがスムーズに進む傾向があります。
取得するための金額
日本国内からの申請は無料です。NZ$4200(約360,000円)ほどの滞在資金証明が求められる場合があります。
最長滞在可能年数
滞在期間は通常1年ですが、指定条件を満たせば延長ビザの申請が可能です。一部地域での農業労働や語学学校の登録が延長条件に含まれる場合があります。
就労制限
就労に大きな制限はなく、観光業や農業などさまざまな分野で働けます。学生ビザと異なり、労働時間の制限も基本的にありません。
韓国
ビザの取得難易度
韓国のワーキングホリデービザは比較的取得が容易で、日本人向けの人数制限はありません。ただし、健康診断の証明書や犯罪経歴証明書が必要となる場合があります。
取得するための金額
ビザ申請は無料ですることができますが、約3,000,000ウォン（約300,000円）の資金証明が必要です。
最長滞在可能年数
滞在可能期間は1年間で、延長は認められていません。ただし、特定の条件を満たせば別のビザに切り替えることも検討できます。
就労制限
就労は許可されていますが、指定された職種のみでの労働に制限される場合があります。観光や語学学校への入学と並行して働くことで、バランスの取れた滞在が可能です。
※費用や制限については2024年12月時点の情報です
注意したいワーキングホリデービザの申請条件
ワーキングホリデービザの申請条件や手続きは国によって異なり、それぞれ特有のポイントがあります。例えば、オーストラリアでは健康診断が必須の場合がある一方、ニュージーランドでは比較的簡素なオンライン申請で完了します。
ただし、いずれの国でも事前に詳細を確認し、必要な書類や条件を満たしていないと申請が却下されることがあります。以下に注意点を詳細に分けて解説します。
申請者の年齢制限
ワーキングホリデービザには、多くの場合、申請者の年齢に制限があります。一般的には18歳から30歳（または35歳）までが対象ですが、国によって異なる場合があります。
たとえば、カナダやオーストラリアでは30歳までが一般的ですが、フランスやアイルランドでは35歳まで申請可能です。年齢は申請時点での満年齢が基準となるため、期限ギリギリの申請には特に注意が必要です。
申請期限とビザ発給スケジュール
ワーキングホリデービザは、申請期間や締め切りが設けられていることがほとんどです。
たとえば、イギリスのYouth Mobility Schemeでは毎年抽選制の申請期間が設定され、期限内にエントリーしなければなりません。
一方で、オーストラリアやニュージーランドでは年間を通じて申請が可能です。ただし、申請からビザ発給までの期間が数週間から数か月かかるため、旅行や留学の計画に影響を及ぼさないように余裕を持ったスケジュールを組むことが大切です。
必要書類の準備
各国のワーホリビザ申請には、必ず提出しなければならない書類があります。一般的な必要書類には以下が含まれます：
パスポート残存有効期間が6か月以上あるものが必要。滞在期間をカバーするか確認が必須です。 資金証明
国によって異なるが、20万円～100万円相当が一般的です。 犯罪歴証明書
一部の国で要求される書類で、申請者の過去の犯罪歴を確認するもの。 健康診断書
オーストラリアや韓国などで提出を求められる場合があります。
まとめ
ワーホリの申請は渡航先の国によって条件が異なり、条件や申請料等も予告なしに変わることも多いため、最新の情報に常にアンテナを張ることが大切です。
”夢が叶うビザ”と言われるワーホリビザは、自分の選択次第でどんなことにも挑戦できます！海外への憧れを、”憧れ”で終わらせずに、賢く利用してぜひ夢を叶えてください！
