アメリカで働く方法や主な職種を紹介！大学進学からの成功のステップとは？ - ネイティブキャンプ英会話ブログ

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「アメリカンドリーム」という言葉に憧れを抱く方は少なくないはず。実際にアメリカで働く日本人の年収は日本で働く同世代よりも高いのですが、異国での就職は簡単ではありません。

本記事では、アメリカで働く方法や職種などを徹底解説！アメリカで働くメリットや直面する現実、大学準備時点からアメリカで成功するためのステップについても詳しくお伝えします。

アメリカ留学や就職を検討している方は、ぜひ最後までお読みください。

英語が話せなくてもアメリカで働ける？
アメリカで働くメリット
アメリカで働く際に直面する現実
アメリカで働く日本人の年収と主な職種
アメリカで働くための準備
おまけ：アメリカの雇用・給与形態
まとめ

英語が話せなくてもアメリカで働ける？

結論、英語が話せなくてもアメリカで働ける可能性がないとは言えませんが、就労できる職種は以下のように非常に限られます。

◾️日系企業

アメリカに進出している日系企業では日本語でのコミュニケーションが可能なため、英語力が低くても働ける可能性があります。

◾️コミュニケーションが少ない職種

清掃、農業、工場作業など、コミュニケーションが比較的少ない職種では、英語力が問われない場合があります。身体を動かす職種が多いです。

◾️日本人経営の日本食レストランの料理人やスタッフ

日本人経営の日本食レストランの料理人やスタッフでは、スタッフ間のコミュニケーションが日本語であることが多いです。英語があまり話せなくても比較的働きやすい環境だと言えるでしょう。また、アメリカには日本人コミュニティがあるので、レストランや小売店のような日本語対応のサービスを提供する仕事ならば、英語力がなくても働ける可能性があります。

以上の通り、特定の条件下であれば英語をあまり話せなくても、働ける可能性はあると言えます。ただし、英語が話せる方が選択肢の幅が広がったり、昇進のチャンスが多いのは間違いないです。アメリカで働くのが目標なのであれば、英語を積極的に学んでコミュニケーション能力を高めましょう。

アメリカで働くメリット

以下では、アメリカで働くメリットを紹介します。

年収が日本よりも高く、キャリアアップの機会が多い

アメリカは、日本に比べて平均年収が高く、特に専門職や管理職は高年収が期待できます。

また、成果主義で評価するのが一般的なので、能力や実績次第で年齢や国籍に関係なくキャリアアップを目指せると言えるでしょう。

多様な文化や価値観の中で働ける

アメリカは多民族国家であり、様々な文化や価値観を持つ人々が共存しているので、多様な文化や価値観の中で働けるでしょう。多様なバックグラウンドを持つ方との交流を通して視野を広げ、新たな発見や学びを得られます。

グローバルなビジネススキルが身に付く

アメリカは世界経済の中心地で、かつグローバルビジネスの最前線なので、ニューヨークやシリコンバレーなどの経済の中心に身を置くことでグローバルなビジネススキルを身につけられます。アメリカでの就業経験を通じて、国際的なビジネススキルや知識を身につけ、次のキャリアにつながる経験を積めます。

アメリカで働く際に直面する現実

アメリカで働くことのメリットは多々ありますが、現実は決してバラ色ではありません。以下では、アメリカで働く際に直面する現実や困難について、様々な角度から解説します。アメリカで働くなら、以下のような現実に直面する可能性も覚悟しておきましょう。

厳しい競争社会

アメリカは実力主義社会のため、日本以上に競争が激しいです。高いスキルや経験を持つ人材が世界中から集まってくるため、常に自己成長を続けなければなりません。常に新たなスキルや知識を学び続けたり、時勢を捉えたりする姿勢がとても重要です。

高い生活費

アメリカでは都市部を中心に生活費が非常に高く、家賃や物価の高さに苦労する方も多いです。アメリカに限ってではないですが、近年はコロナ禍を経て急激にインフレが進んでいるので、十分な収入を得ても生活に余裕がない状況も考えられます。

文化の違い

アメリカと日本では文化や習慣が異なるため、生活や仕事の面で戸惑うことがあるかもしれません。異文化理解や適応力が必要となります。「日本ではこうだ、ああだ」と、日本の常識に固執するのではなく、目の前で起こったことを受け止め、時には流す鈍感さも大切です。

孤独感

異国での生活は、家族や友人から離れて連絡も頻繁に取れないため孤独感を抱きやすいものです。また、文化や言語の違いから、周囲とのコミュニケーションがうまくいかないときもあるでしょう。深刻なホームシックからうつ病や適応障害になったりする方も中にはいます。孤独に苛まれた際の対処法を知っておくと過ごしやすくなるかもしれません。

不安定な雇用

アメリカの雇用制度は日本と異なり、比較的簡単に従業員を解雇しやすくなっています。会社の業績や個人のパフォーマンスによっては、突然職を失うこともあります。ほとんどの週で、いつでも、理由があってもなくても、事前通告なしに雇用関係を終了させられるat-will （随意雇用）の原則が根付いているからです（一定の職種では事前通知の法的義務付けあり）。出社したら即日解雇を言い渡されて、会社に入れずに退職、というケースも珍しくありません。

日本では、従業員や派遣社員の解雇には解雇日30日前までの通知義務があると労働基準法に規定されているので、こうした不安定な雇用形態に驚く方も多いでしょう。

アメリカで働く日本人の年収と主な職種

アメリカの平均年収は約900万円台と言われており、日本の平均年収である400万円台と比べるとかなり高く思えます。

ただし、アメリカの物価はエリアによっては日本の2倍〜3倍程度高いので、一概に日本よりも豊かな暮らしができるとは限りません。アメリカで働く日本人は、どのくらいの収入を得ているのでしょうか？

アメリカで働く日本人の年収は、職種や経験、勤務地、企業規模などによって大きく異なります。以下では、代表的な職種と年収を紹介します。

ITエンジニア

アメリカのITエンジニアの平均年収は、約10万ドル〜15万ドル（約1400万円〜2100万円）と言われており、日本よりも非常に高い水準にあります。しかし、高い年収を得るためには、高度なスキルや経験、英語力などが欠かせません。

アメリカ動労統計局（BLS）をはじめとした調査機関によると、2024年・2025年の主なITエンジニア職種の年収目安は以下の通りです。

職種名（日本語）	職種の特徴	年収の中央値
ソフトウェア開発者（Software Developer）	アプリケーションやプログラムを設計、開発、テストする	約 $131,450 （約2000万円）
情報セキュリティアナリスト（Information Security Analyst）	組織のネットワークやシステムを保護するセキュリティ対策の計画や実行をする	約 $124,910 （約1900万円）
サイト信頼性エンジニア（Site Reliability Engineer, SRE）	システムの安定稼働や信頼性向上の責任者	約 $147,500 （約2200万円）
データサイエンティスト（Data Scientist）	データを分析し、ビジネス上の洞察・予測モデルを生成する	約 $153,750 （約2300万円）
ネットワーク/クラウドエンジニア（Network/Cloud Engineer）	ネットワークインフラやクラウドサービスを構築し、運用する	約 $124,526 （約1900万円）
デベロップスエンジニア（DevOps Engineer）	開発と運用の連携や自動化を推進する	約 $112,762 （約1700万円）
ITプロジェクトマネージャー（IT Project Manager）	ITプロジェクト全体を管理・推進する	約 $129,750 （約1950万円）

職種ごとの役割や年収を見てみると、ITエンジニアのカテゴリでも収入が大きく違うのがわかりますね！

医療職

アメリカの医療職は、総じて高収入だと言われています。医師は一般的に20万ドル〜50万ドル（約2800万円〜7000万円）程度、歯科医師は15万ドル〜30万ドル（約2100万円〜4200万円）程度です。ちなみに医師の中でも特に年収が高いのは麻酔科医で、中央値で$306,964以上（約4600万円〜）に上ります。

また、薬剤師は12万ドル〜20万ドル（約1700万円〜2800万円）、看護師は7万ドル〜12万ドル（約980万円〜1700万円）程度ですので、ドクター以外でも高収入だと言えます。

ただし、こうした医療職に就くためには、当然高度な知識と技術が求められます。

サービス職

多くの人が従事するサービス職の平均年収は、約46,000ドル（約640万円）です。もちろん勤務地や企業などによって大きく異なりますが、アメリカの物価を考えると高いとは言えなさそうです。

年収という観点で考えると、医師やITエンジニアなど高いスキルを持った人材はかなりの高収入を狙えますが、それ以外の職種だとむしろ日本で働くより苦しい状況になる可能性が高い可能性があります。

アメリカで働くことを視野に入れているなら、こういった現実もしっかり押さえておきましょう。

アメリカで働くための準備

アメリカで働くためには、やるべきことがたくさんあります。以下では、アメリカで働くために、大学留学時点から必要な準備を詳しく解説します。

英語など語学を習得する

アメリカで働く上で、英語力は必須のコミュニケーションツールです。ビジネスシーンでは高度な英語力が求められるので、TOEFLやIELTSなどの英語試験で高いスコアを取得し、実践的な英会話能力を身につけておきましょう。

アメリカの大学に進学する

アメリカの大学に進学することは、英語力や専門スキルを身につけるために非常に役立ちます。アメリカの大学は世界的に高い教育水準を誇り、実践的な教育を提供しているからです。また、卒業後はOPT（Optional Practical Training）という制度を活用して一定期間アメリカで働けるので、アメリカでの就職を考えるならば大学留学込みで考えると良いでしょう。

専門スキルや資格を身につける

アメリカの労働市場は競争が激しく、専門スキルを持つ人材が求められています。IT、金融、医療、エンジニアリングなど、需要の高い分野で専門知識やスキルを身につけることで、就職のチャンスが広がります。アメリカで就職する際に役立つ資格の一例は以下の通りです。

資格名	特徴
MBA（経営学修士号）	Master of Business Administrationの略人・モノ・金と経営に必要な3要素についての高い知識があるため、アメリカでも評価が高い
IELTS	世界140カ国の1.1万以上の期間が認定する英語運用能力を評価する試験国際的に認知度や信頼性が高い試験のため、英語力の証明として活用しやすい
米国上級秘書資格	International Association of Administrative Professionals運営の民間国際資格秘書に必要な能力をハイレベルで持っていることを証明できる
米国公認会計士	アメリカの各州にて公認の会計士資格日本国内からでも受験できる
調理師免許	調理師法に基づいた日本の国家資格調理に関する知識やスキルがあると証明できるので、ビザ取得や就職活動で有利な可能性あり
看護師資格	アメリカの各州にて看護師登録が必要なので、州の規定に応じて試験に合格し、かつIELTSスコアの取得が必要日本での看護師経験がある方は、試験の合格とIELTSスコア取得のみ必須（例外あり）

インターンシップで経験を積む

アメリカで働くにあたって、インターンシップで経験を積むのは必須です。日本では社会人経験のない大学新卒者を一括で採用するのが一般的ですが、アメリカの採用活動では新卒・中途という採用区分がなく、経験者採用が中心だからです。インターンとして経験とキャリアを積み、就職に繋げましょう。

適切な就労ビザを取得する

アメリカで働くためには、適切な就労ビザが必要です。代表的な就労ビザは、H-1Bビザ、L-1ビザ、E-2ビザなど。ビザの種類によって取得条件や有効期間が異なるので、事前にしっかりと調べて申請・取得しましょう。

就職活動の違いを把握する

アメリカの就職活動は日本とは大きく異なるので、要注意です。特に以下の違いについては事前に把握しておきましょう。

◾️採用時期

アメリカでは、日本のような新卒一括採用という制度はありません。企業は、必要な時に必要な人材を随時採用する通年採用が一般的です。

◾️採用基準

アメリカの採用基準は、実力があるかどうかです。求職者の学歴だけではなく、スキルや経験、実績、適性などを総合的に評価します。また、多様性を重視する企業が多いので、性別や人種、国籍などを問わず、能力のある人材を積極的に採用する傾向が強いと言えます。

◾️ジョブ型雇用

アメリカでは、仕事内容（ジョブ）に基づいて人を採用・配置するジョブ型雇用が主流です。企業は特定の職務に必要なスキルや経験を持つ人材を募集し、職務に適した人を採用します。つまり、自分が即戦力であることをアピールできないと、採用されるのは難しいのです。

日本では人を先に採用して、後から仕事内容を割り当てるメンバーシップ型雇用が主流なので、この違いには注意しておきましょう。

おまけ：アメリカの雇用・給与形態

最後にアメリカの雇用や給与形態についても紹介するので、あわせて参考にしてください。

項目	特徴
雇用形態	直接雇用、または派遣雇用従業員、またはコントラクターコントラクターは企業から業務委託されたフリーランスという扱いなので、企業の福利厚生は受けられず、納税も自分で対応する
勤務時間	フルタイム、またはパートタイム ※40時間／週以上がフルタイムだと考えることが多いが、法的には線引きされていない
給与	月給従事者（エグゼンプト）または、時給従事者（ノンエグゼンプト）エグゼンプト：労働時間を自分で管理するので、残業手当なし（残業手当を除外する働き方で、管理職や専門職、運営職に多い）ノンエグゼンプト：所定労働時間以上は残業手当が生じる