ワーホリの年齢制限は30歳！引き上げの噂・31歳以上が現地で働く方法も解説 - ネイティブキャンプ英会話ブログ

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ワーホリは「30歳まで」という年齢制限があるため、挑戦したいと思ったときに歳が気になる方も多いのではないでしょうか。近年では年齢制限引き上げの噂が話題になる一方、「31歳以上でも海外で働く方法はあるの？」「もうワーホリは無理なの？」と不安や疑問を感じる方も少なくありません。

本記事では、ワーホリの年齢制限の基本ルールをわかりやすく解説します。引き上げの噂の真相や、31歳以上でも現地で働く方法も紹介します。年齢を理由に海外挑戦を諦めたくない方は、ぜひ参考にしてください。

ワーホリの年齢制限は18～30歳が基本
ワーホリの年齢制限が引き上げで35歳までになるのは本当？
ワーホリに年齢制限がある2つの理由
- ワーホリは青少年の国際交流が目的だから
- 18歳以上を成人とする国が多いから
ワーホリの年齢に関して注意すべき3つのポイント
31歳以上の人がワーホリ以外に海外で働く方法4選
ワーホリの年齢制限を把握して自分に合ったビザを取得しよう

ワーホリの年齢制限は18～30歳が基本

ワーキングホリデー制度（ワーホリ）とは、休暇を楽しむことを前提とした留学方法の一つです。協定国間の若者が国際交流を通して、互いの文化への理解を深めることも目的としていて、就学や滞在費用を補うための就労も認められています。

1980年にオーストラリアとワーキングホリデー協定を結んだのが最初で、現在の協定国は31ヵ国です。2026年1月1日より、マルタでもワーホリが可能となりました。

基本的にワーホリの対象は、申請時の年齢が18歳〜30歳の人です。ただし、アイスランドのみ、ビザの申請時に26歳以下でなければなりません。

なお、ワーホリは国によって、以下の表のようにビザの年間発給数や滞在可能期間が異なります。定員よりもワーホリ希望者が多い場合は、抽選となるため注意が必要です。

国名	対象年齢（申請時）	ビザ年間発給数	滞在可能期間
オーストラリア※	18歳～30歳	定員無し	最長3年
ニュージーランド	18歳～30歳	定員無し	最長1年3ヶ月
カナダ※	18歳～30歳	6,500	1年
韓国※	18歳～30歳	10,000	1年
台湾	18歳～30歳	10,000	1年
香港	18歳～30歳	1,500	1年
フランス	18歳～30歳	1,800	1年
ドイツ	18歳～30歳	定員無し	1年
イギリス	18歳～30歳	6,000	最長2年
アイルランド※	18歳～30歳	800	1年
デンマーク	18歳～30歳	定員無し	1年
ノルウェー	18歳～30歳	定員無し	1年
ポルトガル	18歳～30歳	定員無し	1年
ポーランド	18歳～30歳	500	1年
スロバキア	18歳～30歳	400	1年
オーストリア	18歳～30歳	200	1年
ハンガリー	18歳～30歳	200	1年
スペイン	18歳～30歳	500	1年
アルゼンチン	18歳～30歳	200	1年
チリ	18歳～30歳	200	1年
アイスランド	18歳～26歳	30	1年
チェコ	18歳～30歳	400	1年
リトアニア	18歳～30歳	100	1年
スウェーデン	18歳～30歳	定員無し	1年
エストニア	18歳～30歳	定員無し	1年
オランダ	18歳～30歳	200	1年
ウルグアイ	18歳～30歳	100	1年
フィンランド	18歳～30歳	定員無し	1年
ラトビア	18歳～30歳	100	1年
ルクセンブルク	18歳～30歳	100	1年
マルタ	18歳～30歳	100 （2026年より開始）	1年

※オーストラリア、カナダ、韓国及びアイルランドとの間では原則18歳以上25歳以下ですが、各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請可能。

参照：外務省「ワーキング・ホリデー制度」

上記表の情報は2026年の最新情報ではありますが、ワーホリを検討する際は必ず外務省と在日本大使館の公式サイトで詳細を確認しましょう。

ワーホリの年齢制限が引き上げで35歳までになるのは本当？

「ワーホリの年齢制限が35歳まで引き上げられる」という話を耳にしたことがある人も多いかもしれませんが、結論から言うと「一部の国・国籍に限っては本当」です。

ワーホリの年齢制限は、各国が結ぶ二国間協定によって定められており、国ごと・国籍ごとに条件が異なります。近年、フランス、カナダ、アイルランドなど一部の国では、特定の相手国に対して年齢上限を35歳まで拡大しています。

しかし、日本国籍者の場合、現時点では18歳～30歳（申請時）が基本です。ただし、カナダのROワーホリは、35歳以下であれば申請が可能となります。18歳〜35歳で2回目のワーホリに挑戦したい人が対象であり、取得するとカナダに1年間滞在できるビザ制度です。

ワーホリに年齢制限がある2つの理由

なぜワーキングホリデー制度には年齢の制限があるのか、理由は2つあります。

1.ワーキングホリデーは青少年の国際交流が目的のため

2.18歳以上が成人という国が多いため

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ワーホリは青少年の国際交流が目的だから

ワーホリは主に青少年（若者）が国際交流をし、他国文化の理解を深め、キャリア形成の促進に活かせることを目的としています。青少年の年齢範囲をどう設定するかはそれぞれの考えがあるかもしれませんが、18歳〜30歳が一般的に妥当な範囲と言えるでしょう。

18歳以上を成人とする国が多いから

成人年齢の決め方は国によっても異なりますが、17歳は未成年で18歳以上が成人としている国が多いです。日本でも2022年に民法の改正があり、成人年齢が20歳から18歳に変わりました。ワーホリの協定国内でも18歳を成人とする国は多くあります。したがって、ワーホリ可能年齢を18歳からにしたと考えられます。

ワーホリの年齢に関して注意すべき3つのポイント

ワーホリは年齢条件を満たしていれば誰でも申請できると思われがちですが、実際には年齢に関して見落としやすい注意点がいくつも存在します。年齢上限の考え方や申請タイミング、国ごとの制度差を正しく理解していないと、条件を満たしていても申請できないケースもあります。

ここでは、ワーホリを検討する際に必ず押さえておきたい年齢に関するポイントを3つ解説します。

ワーホリの年齢は「申請時」が基準になる国が多い

ワーキングホリデーの年齢制限は、多くの国で「ビザ申請時の年齢」が基準となります。つまり、渡航時や入国時ではなく、申請した時点で30歳以下であることが条件です。

申請後に31歳の誕生日を迎えても問題ないケースがほとんどですが、申請が誕生日を1日でも過ぎると対象外になる可能性があります。年齢がギリギリの場合は、余裕をもって早めに準備を進めるようにしましょう。

国によってワーホリの年齢制限や条件が異なる

ワーホリの年齢制限は一律ではなく、国ごとに条件が異なる点にも注意が必要です。基本は18～30歳ですが、申請時なのか入国時なのか、また滞在期間が1年か2年かなど、細かなルールに違いがあります。

さらに、年齢上限が引き上げられている国がある一方で、日本国籍者は対象外というケースも多いです。ワーホリビザを申請する前に、必ず渡航予定国の公式情報を確認しましょう。

30歳以下でも定員超えで申請できないケースがある

ワーキングホリデーは年齢条件を満たしていれば必ず取得できるわけではなく、国によっては年間のビザ発給数（募集枠）が設定されている点に注意が必要です。

特にイギリスやカナダなどの人気国では、募集開始直後に定員に達し、30歳以下であっても申請自体ができなくなるケースがあります。

また、「抽選」ではなく「先着順」を採用している国も存在し、申請準備が遅れるとチャンスを逃しかねません。年齢上限に近い人ほど翌年への持ち越しが難しいため、募集開始時期や必要書類を事前に確認し、早めに行動することが重要です。

31歳以上の人がワーホリ以外に海外で働く方法4選

海外で働く方法は、ワーホリだけではありません。「対象年齢を超えたから海外で働くのは無理だろう」と悩む人も多いですが、年齢制限のないビザ制度を活用すれば31歳以上でも海外で働くことは可能です。

ここでは、ワーホリの対象年齢を超えた人でも挑戦できる、海外で働く方法を4つ紹介します。

就労可能な学生ビザで留学する

学生ビザの中には、一定の条件を満たせば就労が認められている国も多くあります。学生ビザは年齢制限がないため、31歳以上の方でも海外で働きながら滞在することが可能です。

ただし、就労時間や対象となる学校・コースには制限があるため、事前確認が欠かせません。就労可能な学生ビザを発給している国と主な条件は以下の通りです。

・オーストラリア
2週間で48時間以内の就労が可能。長期休暇中は就労時間の制限なし。

・ニュージーランド
週20時間以内の就労が可能。休暇期間中は無制限で働けます（条件付きの場合あり）。

・カナダ
政府認定の大学・カレッジ在学者のみ就労可。語学学校は対象外。
就労時間は週20時間、長期休暇中は週40時間まで。

・アメリカ
学生ビザ（F-1）での就労は原則キャンパス内のみ。
週20時間まで、休暇期間中は制限なし。

学生ビザの就労条件は国によって大きく異なり、制限が厳しい場合もあります。そのため、留学先を決める前に、最新の就労条件を必ず確認しましょう。

海外でインターンシップをする

海外インターンシップは、年齢制限が設けられていないケースが多く、31歳以上の人でも挑戦しやすい方法です。学歴・職歴・英語力など、受け入れ先が求める条件を満たしていれば参加できる可能性があります。

ただし、短期インターンは無給の場合も多いため注意しましょう。海外インターンシップは数多くありますが、中でも人気なのがカナダのCo-op（コープ）留学です。カナダのCo-op（コープ）留学は、以下のような特徴があります。

専門学校で学びながら有給インターンが可能
学習分野に関連した職種で就労可能
学外アルバイトも週20時間まで可能
帰国後の就職・転職にも活かせる実務経験が積める

このように、Co-op（コープ）留学は「海外で働く経験」と「専門スキルの習得」の両方を同時に叶えたい人におすすめの選択肢です。

学校卒業後に就労ビザを申請する

海外の大学や専門学校を卒業すると、卒業生向けの就労ビザ（ポストスタディビザ）を申請できる国があります。この方法も年齢制限がなく、31歳以上の方でも長期就労を目指せます。各国の主な制度は、以下の通りです。

・アメリカ（OPT制度）
大学やコミュニティカレッジ卒業後、最長1年間の就労が可能。

・カナダ
条件を満たす学校を卒業すると、就学期間と同等の就労ビザを取得可能。

・オーストラリア
学士号以上で最大4年間就労可能。
特定職種のコース修了でGraduate Work stream（最大18か月）も取得可。

・ニュージーランド
卒業後3か月以内に申請すれば、1〜3年の就労ビザを取得可能。

これらの就労ビザは、現地で学んだ専攻分野やスキルと関連する職種での就労が前提となるケースが多く、単なるアルバイトではなく、キャリア形成を目的とした海外就労が可能です。

実務経験を積むことで、現地企業への就職やビザの切り替え、将来的な永住権申請につながる可能性もあります。

一方で、申請期限が厳格に定められている国が多く、卒業後すぐに行動する必要がある点には注意が必要です。対象となる学校やコース、就労可能年数、職種条件は国ごとに異なります。

留学開始前から卒業後のビザを見据えた計画を立てておくことが、31歳以上で海外就労を成功させる重要なポイントです。

雇用主がスポンサーの就労ビザを取得する

最もハードルは高いものの、制限なく働けるのが雇用主スポンサー型の就労ビザです。学歴・職務経験・専門スキル・語学力が重視され、渡航前に就職先を決める必要があります。

IT、エンジニア、介護、建築、専門職などの分野では需要が高く、ドイツやオランダなど比較的就労ビザを取得しやすい国もあります。

ワーホリの年齢制限を把握して自分に合ったビザを取得しよう

現在、一般的なワーキングホリデーの年齢制限は18歳〜30歳までですが、一部の国では35歳まで引き上げられている、または引き上げの動きが進んでいるのも事実です。ただし、すべての国が対象ではなく、日本国籍の場合は国ごとに条件が異なるため、「ワーホリ＝35歳まで行ける」と誤解しないことが重要です。

また、年齢制限に達してしまった場合でも、学生ビザ＋就労、就労ビザ、ポストスタディビザなど代替手段は複数存在します。年齢だけで海外への挑戦を諦めるのではなく、最新の制度情報を確認し、自分に合った方法を探すことが大切です。

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