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日本人がビザなしで行ける国一覧｜観光する際の3つの注意点もあわせて解説

留学 海外情報 青野ショウ

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日本のパスポートは世界トップクラスの信頼度を誇り、多くの国や地域にビザなしで渡航が可能です。

しかし、「ビザ不要＝無条件で入国できる」わけではありません。

滞在期間の制限やパスポートの残存期間、さらには電子渡航認証の義務化など、事前の確認を怠ると入国を拒否されるリスクもあります。

本記事では、日本人がビザなしで行ける最新の国一覧とともに、観光時に必ず押さえておくべき3つの注意点を分かりやすく解説します。

日本人がビザなしで行けるのは74の国・地域

日本人は、ビザなしで多くの国や地域に渡航することができます。

ここでは、日本人がビザなしでいける国と地域と、渡航できる国でも注意すべきポイントについてわかりやすく解説します。

なぜ「74」の国と地域なのか

この「74」という数字は、日本と相手国の間で「査証免除取極」が結ばれている、あるいは相手国が一方的に日本人のビザを免除している確定的な数に基づいています。

アジア、欧州（シェンゲン協定加盟国）、北米、中南米など、主要な観光地の多くがこの中に含まれており、私たちはパスポート1冊で世界中の多様な文化に触れることが可能です。

ただし、近年は安全保障の観点から入国審査が厳格化する傾向にあり、ルールが頻繁に更新される点には留意が必要です。

ビザなし渡航で必ず確認すべき3つのポイント

ビザが不要であっても、無条件で入国が許可されるわけではありません。

出発前に必ず以下の3点を確認しておきましょう。

■パスポートの残存有効期間
多くの国では、入国時にパスポートの有効期限が「6ヶ月以上」残っていることを条件としています。期限が迫っている場合は、更新手続きを済ませてから渡航しましょう。

■電子渡航認証（eTA等）の事前申請
アメリカや韓国など、ビザは不要でも「電子認証」を事前にオンラインで取得しなければならない国が増えています。出発の72時間前までの申請が推奨されています。

■復路の航空券の提示
ビザなし入国の場合、「不法滞在の意志がないこと」を示すために、出国用の航空券（帰国便や他国への航空券）の提示を求められることが一般的です。

ビザなしで行く場合に可能な活動内容

ビザなし（査証免除）での渡航は、単なる「観光旅行」だけでなく、実は意外と広い範囲の活動が認められています。

しかし、最も重要なルールは「現地で報酬を得る仕事をしてはいけない」という点です。

「何ができて、何ができないのか」の境界線を正しく理解しておくことで、入国審査でのトラブルを防ぎ、安心して海外へ出発できます。

ここでは、ビザなしで行く際に可能な活動内容についてご紹介します。

ビザなしで可能な活動の範囲

日本のパスポートでビザなし入国をする場合、一般的に「短期滞在」という枠組みになります。この枠で許可される主な活動は以下の通りです。

■観光・レジャー
名所巡り、ショッピング、保養、スポーツ観戦、友人・知人・親族の訪問など。

■短期商用（ビジネス）
商談、契約の調印、市場調査、会議への出席、アフターサービスのための業務連絡など。ただし、これらはあくまで「日本に拠点がある仕事の出張」としての活動に限られます。

■交流・見学
工場見学、見本市の視察、教育機関への短期講習への参加、文化交流など。

ここからはNG！注意が必要な活動

ビザなし渡航で最も注意すべきなのは、「現地で収入を得る活動」です。

■現地での就労
現地の企業から給与を受け取って働くことは、たとえ数日間のアルバイトであっても禁止されています。

■報酬を伴う実務作業
出張であっても、現地の工場で実際にラインに入って作業をしたり、長期間にわたって現地で実務に従事したりする場合は「就労ビザ」が必要になるケースがあります。

■留学（長期）
語学学校などの短期受講は認められることが多いですが、学位取得を目指す本格的な留学や数ヶ月以上の長期滞在には、専用の学生ビザが必要です。

【地域別】日本人がビザなしで行ける主な国

日本人がビザなしで訪れることができる74の国・地域は、アジア、ヨーロッパ、北米、中南米など、世界中のあらゆるエリアに広がっています。

行き先によって滞在可能な日数や細かな条件は異なりますが、主要な観光地の多くをカバーしているのが特徴です。

地域別に、日本人に人気の主な渡航先を見ていきましょう。

アジア

アジア地域では、日本人に人気の高い主要な観光地の多くがビザなしで訪問可能です。

韓国や台湾、香港といった近隣エリアをはじめ、シンガポール、タイ、マレーシアなど東南アジアの主要国も、観光目的であればパスポート一つで渡航できます。

ただし、注意が必要なのが韓国の「K-ETA」などの電子渡航認証です。

ビザ自体は不要でも、事前にオンラインでの登録を済ませておかないと入国できないケースがあるため、出発前の確認は必須です。

ヨーロッパ

ヨーロッパは、日本人が最もビザなしで渡航しやすい地域の一つです。

フランス、イタリア、ドイツ、スペインといった主要観光国を含む「シェンゲン協定」加盟国であれば、180日の期間内で最大90日までの滞在が認められています。

ただし、注意が必要なのが滞在日数の計算ルールです。

一度出国しても、過去180日以内の合計滞在日数がカウントされるため、周遊旅行の際は注意しましょう。

また、2025年以降はEU版の電子渡航認証「ETIAS（エティアス）」の導入が予定されており、導入後は米国同様、出発前のオンライン登録が必須となります。

北中南米

​​北米から南米にかけてのエリアは、日本のパスポートがあれば非常にスムーズに移動できる地域です。

メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、ペルーなどの主要国は、観光目的であれば事前のビザ取得なしで入国できます。

ただし、注意が必要なのがアメリカとカナダです。

この2カ国は「ビザ」こそ不要ですが、それぞれESTA（エスタ）やeTA（イータ）といった電子渡航認証の事前申請が必須となります。

また、中南米へ向かう際にアメリカの空港を「乗り継ぎ（トランジット）」で利用する場合も、ESTAが必要になる点は見落としやすいポイントです。

渡航ルート全体の確認を忘れないようにしましょう。

その他

その他オセアニアや中東、アフリカ地域にも、ビザなしで渡航できる国が点在しています。

オセアニアではオーストラリアやニュージーランドが代表的ですが、これらはビザ不要の代わりにETAやNZeTAといった電子渡航認証の事前取得が必須です。

中東ではトルコやアラブ首長国連邦（UAE）、アフリカではチュニジアやモーリシャスなどが観光目的のビザ免除を実施しています。

これらの地域は、国によってパスポートの「未使用査証欄」の見開きページ数を指定されるなど、独自の入国ルールを持つ場合があるため、事前の入念な確認がスムーズな旅の鍵となります。

日本人がビザなしで海外を観光する際の3つの注意点

ビザなしで渡航できるのは、日本のパスポートに対する国際的な信頼があるからこそですが、決して「何も準備しなくていい」という意味ではありません。

ルールを誤解したまま出発すると、現地の空港で入国を拒否されたり、最悪の場合は強制送還になったりするリスクもあります。

せっかくの旅行を台無しにしないために、ビザなし渡航の際に必ず確認しておくべき「3つの注意点」を詳しく見ていきましょう。

ビザなしで入国する場合も一定の条件を満たす必要がある

「ビザなし（査証免除）」での渡航は、文字通り「事前のビザ申請」が不要になる制度ですが、「無条件で誰でも入国できる」わけではありません。

入国審査では、主に「不法就労をしないか」「滞在期間を守って帰国するか」が厳しくチェックされます。

そのため、滞在をカバーできる十分な資金の証明や、滞在先の情報、そして何より「期限内のパスポート」と「帰りの航空券」といった一定の条件をすべて満たしている必要があるのです。

ビザが不要でも電子渡航認証が必要なケースがある

「ビザなし（査証免除）」の対象国であっても、特定の国では電子渡航認証（ETA等）の事前申請が義務付けられています。

これはビザとは異なりますが、インターネットを通じて渡航者の情報を事前に登録し、審査を受ける仕組みです。

代表的なものに、アメリカのESTA（エスタ）やカナダのeTA、オーストラリアのETAなどがあります。

これらを忘れると、空港で搭乗を拒否されるため注意が必要です。

また、ヨーロッパでも2026年からETIAS（エティアス）の導入が予定されています。

ビザが不要だからといって油断せず、「オンライン申請が必要な国か」を必ずセットで確認しましょう。

何度も短期間で出入国を繰り返すと不法就労を疑われる可能性がある

ビザなしで滞在できる期間内であっても、短期間に何度も同じ国への出入国を繰り返す「ビザラン」のような行為は、入国審査官から不審に思われる可能性が高くなります。

本来、ビザ免除は観光や短期滞在を目的としたものですが、頻繁な往復は「現地で不法に働いているのではないか」といった疑いを持たれる原因になります。

一度不審に思われると、入国審査で厳しい追及を受けたり、最悪の場合は入国拒否や今後の渡航制限に繋がる恐れもあるため、頻繁に渡航が必要な場合は目的に合ったビザの取得を検討しましょう。

ビザなしで行ける国を旅行する場合でも最新情報を必ず確認しよう

日本のパスポートは「74の国・地域」へのビザなし渡航を可能にする、世界でも極めて信頼性の高いものです。

しかし、この利便性を享受するためには、パスポートの残存期間や電子渡航認証（ESTA等）の有無、そして「現地で報酬を得ない」という活動ルールの遵守が欠かせません。

入国条件は国際情勢によって日々変動します。

出発前には必ず最新情報を確認し、万全の準備を整えて、安全で実りある海外旅行を楽しみましょう。

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