企業導入事例 - 株式会社 モンスター・ラボ様｜法人企業向けオンライン英語研修

モンスターラボ様の企業規模に関して

弊社は15ヵ国26都市に拠点を展開しており、グループ全体で1200人以上の従業員を抱えています。

今回のネイティブキャンプ導入は日本の恵比寿の拠点で働く、約200人を対象としました。

広尾オフィスの社員の英語状況に関して

ビジネス英語ができるのは外国籍の社員を含むと50名くらいだと思います。

貴社の英語に関する課題についてお聞かせください

もともと恵比寿オフィスでは社員の15％ぐらいが外国籍の社員ですが、英語圏の拠点も増えてきました。
英語を使用した業務を行っている社員は多く、その中でもビジネスレベルの英語力がある人も多数在籍します。
とはいえ、日本の拠点に限れば公用語は日本語で、部署やポジションによっては英語ができなくても業務を遂行することはできます。
ただ、どんなポジションの人でも英語ができることで業務の幅が広がることは間違いないのと、外国籍の同僚ともスムーズにコミュニケーションが取れる社員が増えてほしいと思っていました。

貴社の英語の課題を解決するために、これまでどのような施策が行われてきたのでしょうか？

これまでは個人レベルで各社員が英語を学んでいました。

なぜオンライン英会話を導入されたのでしょうか？

弊社では社員教育ではなく、福利厚生の一環としてネイティブキャンプを2019年7月に導入しました。

全額会社負担で選抜メンバーに教育の一環として行うのであれば別の方法も考えましたが、福利厚生として、手を挙げた全員が入会することができるという制度であればオンライン英会話が最適だと考えました。

他社の『オンライン英会話』ではなく『ネイティブキャンプ』を選んだ理由をお聞かせください

1日1レッスンという制度のラーニングもありましたが、通常業務の中ではなかなか難しい。
週末にまとめて受講したいという方もいますので。
その点、同じ30レッスンでも1日1レッスンという縛りがなく、いつでもよいというのは大きな魅力です。
それ以外にもちょっとした空き時間で受けられる「今すぐレッスン」が無制限なこと、ツールが不要でモバイルでもアプリから簡単にアクセスできるという点も決め手の一つです。
私自身が利用者の目線でいくつかのオンライン英会話の無料レッスンを受けた上でネイティブキャンプに決めました。

受講者の方の学習の仕方やレッスンの活用方法について教えてください

月に15レッスンは受けてもらうという形をとっています。
自由に使えるスペースが社内にあり、そこで学んでいる社員も多いようです。

Slackでネイティブキャンプのチャンネルがあり、そこで学び方などの情報共有している社員が多いようです。

貴社の研修の設計や、運営上の工夫 (受講者様のモチベーション維持) などがあれば教えてください

会社としてはTOEICの点数等の目標値は設定していません。
それは、福利厚生ということで提供しているからですが、会社からの選抜でないことや、数値目標を設定していないことから逆に本気で学びたいと思っている人こそが続けている印象があります。

導入後の受講者様の反応はいかがでしょうか？

継続している社員はカランメソッドをやっている人が多いようです。

はじめて会う人と英語で話をするということ、さらにそれがオンラインであることに対しては誰しも多少なりともハードルがあるようです。

ただ、そのハードルは実はとても低く、
単なるオンラインへの慣れと学習習慣の問題なのでカランメソッドのようにテキストに沿ってstageをひとつずつクリアしていることやお気に入りの先生を見つけ、
予約を取って受講するということは目標を立てやすいだけでなく、学習の習慣をつけることにもつながっているようです。

どのような効果がでてきましたでしょうか？

海外での登壇に自信が持てたとか、駅で突然話しかけられた外国人に乗換案内をスムーズにできたとかそういう声が聞こえてきています。
特にリスニング力の向上を実感している人が多いようです。

満足している点を教えてください

カランメソッドの教本をネイティブキャンプからレンタルさせていただいている点ですね。本当に学習に取り組めるかわからない段階の人は教材を買うのを躊躇すると思うので、習慣化するためによいサポートだと思います。

今後、社員の英語教育に関してどのような展開を考えていますでしょうか？

福利厚生で始めたことだったのでそもそも展開を求めていたわけではありませんでした。
ただ想定以上に真剣に取り組む受講者の姿を見て、今後ネイティブキャンプの学習成果がグローバル系のポジションに誰を起用するかというときの判断材料の一つとして活用することが出てくると思います。

今後の課題・目標としては、15ヵ国26都市に展開するグローバル企業で働く従業員として
・英語を業務で使用することのハードルを下げ業務の幅を広げたい。
・在籍する外国人従業員とのコミュニケーションを円滑にしたい。
を設定しています。